高度情報教育基盤ユニット(iEdu)

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情報企業論

授業の概要・目的

情報化が社会に及ぼす影響を理解し、情報機器や情報通信ネットワークなどを適切に活用して情報を収集、処理、表現する能力を養い、情報社会に積極的に参画 する態度を育てる。また、情報や情報社会における身のまわりの問題を解決するために、情報の特徴と情報化が社会に果たす役割と及 ぼす影響について、思考を深める。 特に将来グローバルな仕事への従事希望者、ハイテク産業の行政、投資・評価、コンサルティングの希望者、起業志向者、大企業やスタートアップの キーマネジメント志向者、経営管理などに興味 をもつ学生にとっては、ITインフラ、サービス関連の全体概要と最新動向に触れる機会を提供する。 受講者が目的意識をもって今後の専門領域を学習でき、卒業後に実践的な応用ができることを講義目的とする。当該領域で活躍中の第一線専門家による講義も予定している。

授業計画と内容

<講義スケジュール例> (2019年度実績)
1 前川・松井・平本・増田 イントロダクション
2 松井 企業活動と情報システム/デジタル化とコンピュータ
3 平本 エスノグラフィ(参与観察)
4 平本 エスノグラフィ(分析)
5 前川 事例紹介「顧客満足度指数」
6 平本 サービスデザイン
7 松井 企業活動と情報システム/データベースとネットワーク
8 松井 企業活動と情報システム/クラウド・IoT・AI
9 前川 マーケティング(理論とケース)
10 前川 事例紹介「脳科学をビジネスに」
11 前川 ナレッジ・マネジメント
12 増田 情報社会のマーケティングリサーチ/デジタル化する企業
13 増田 情報社会のマーケティングリサーチ/顧客の変化
14 前川・松井・平本・増田 レポート発表・総括
15 前川・松井・平本・増田 フィードバック

履修要件

特になし

成績評価の方法・基準

情報活用社会に対する社会背景、現状分析、課題の認識、解決アプローチ等の習得を目的とし、その習得程度を評価する。評価の方法としては、授業への積極的参加 (20%) 、レポート課題(4回、合計で80%) とする。

教科書

教科書は指定しない。
授業で用いるものは、適宜配布する。

参考書等

(参考書)
小林潔司、原良憲、山内裕『日本型クリエイティブ・サービスの時代「おもてなし」への科学的接近』(日本評論社)ISBN:978-4-535-55799-4
下記記載の参考書は、主として第1部、第3部の概要を知るための参考資料である。第2部、第4部に関しては、授業中に適宜指示を行う。[1]DavidA.Kaplan,TheSiliconBoys:AndTheirValleyofDreams(邦訳:デイビッド・A・カプラン,シリコンバレー・スピリッツ,ソフトバンクパブリッシング),2000[2]ジョー・ティッド他,イノベーションの経営学,NTT出版,2004Lewis
BranscombandPhilipAuerswald,BetweenInventionandInnovation,NISTGCR02-841,2002[3]GeoffreyA.Moore,CrossingtheChasm(邦訳:ジェフリー・ムーア,キャズム,翔泳社,2002)[4]ClaytonChristensen,TheInnovator’sDilemma(邦訳:クレイトン・クリステンセン,翔泳社,2000)[5]ClaytonChristensen,SeeingWhat’sNext(邦訳:クレイトン・クリステンセン,ランダムハウス講談社,2005)[6]ダンカン・ワッツ,スモールワールド・ネットワーク,阪急コミュニケーションズ,2004[7]アルバート・バラバシ,新ネットワーク思考,日本放送出版協会,2002公文俊平,情報社会学序説,NTT出版,2004[8]クレイトン・クリステンセン,明日は誰のものか,ランダムハウス講談社,2005クリス・アンダーソン,ロングテール,早川書房,2006[9]ヘンリー・チェスブロウ,「OpenInnovation」,産業能率大学出版部,2004[10]スティーブ・Y・西浦,「リテンションストラテジー」,かんき出版,2001[11]Timmons,etal.,“NewVentureCreation-Entrepreneurshipforthe21stCentury-”,McGraw-HillIrwin,2006[12]JohnL.Nesheim,“HighTechStartUp”,TheFreePress,2000

その他(授業外学習の指示・オフィスアワー等)

前回受講のハンドアウトの復習。参考書籍の事前学習。
受講者が目的意識をもって今後の専門領域を学習でき、卒業後に実践的な応用ができることを講義目的とする。開講時限の前後の1時間を原則としてオフィスアワーとする。その他の時間についてはメールによるアポイントを経ることとする

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