高度情報教育基盤ユニット(iEdu)

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情報企業論

授業の概要・目的

情報化が社会に及ぼす影響を理解し、情報機器や情報通信ネットワークなどを適切に活用して情報を収集、処理、表現する能力を養い、情報社会に積極的に参画 する態度を育てる。また、情報や情報社会における身のまわりの問題を解決するために、情報の特徴と情報化が社会に果たす役割と及ぼす影響について、思考を深める。
特に将来グローバルな仕事への従事希望者、ハイテク産業の行政、投資・評価、コンサルティングの希望者、起業志向者、大企業やスタートアップのキーマネジメント志向者、経営管理などに興味をもつ学生にとっては、ITインフラ、サービス関連の全体概要と最新動向に触れる機会を提供する。受講者が目 的意識をもって今後の専門領域を学習でき、卒業後に実践的な応用ができることを講義目的とする。当該領域で活躍中の第一線専門家による講義も予定している。

授業計画と内容

<講義スケジュール>

第1部 社会と情報~情報共有の社会へ(初回の担当:全員、それ以降の担当:原)
●イントロダクション(コンピュータの歴史、情報活用の歴史)
●情報サービス企業(Googleなど)のビジネスモデル    
●SNS(Facebookなど)による情報活用
●ゲスト:(例)脳科学と情報活用

第2部 情報通信ネットワークコミュニケーション(担当:松井)
●コンピュータシステム/企業活動と情報システム
●ネットワークシステム/データベースシステム
●ゲスト:(例)日本を創り継ぐプロジェクト

第3部 情報社会の構築(前半の担当:前川、後半の担当:原)
●情報応用企業の起業と現在
●スタートアップのファイナンスモデル
●ゲスト:(例)シリコンバレーからのメッセージ

第4部 情報社会における問題の解決~問題の発見,分析解決策の検討と実践,結果の評価(前半の担当:山内、後半の担当:前川、最終回の担当:全員)
●デザイン思考―デザイン的に考える
●価値創出(エスノグラフィ/ブレインストーミング)
●価値創出課題発表会
●マーケティング/ナレッジ・マネジメント
●最終課題の発表、まとめ・講評

履修要件

特になし

成績評価の方法・基準

情報活用社会に対する社会背景、現状分析、課題の認識、解決アプローチ等の習得を目的とし、その習得程度を評価する。評価の方法としては、授業への積極的参加 (20%) 、レポート課題 ・期末レポート (80%) とする。

教科書

教科書は指定しない。

授業で用いるものは、適宜配布する。

参考書等

小林潔司、原 良憲、山内 裕『日本型クリエイティブ・サービスの時代 「おもてなし」への科学的接近』(日本評論社) ISBN:978-4-535-55799-4
下 記記載の参考書は、主として第1部、第3部の概要を知るための参考資料である。第2部、第4部に関しては、授業中に適宜指示を行う。 [1] David A. Kaplan, The Silicon Boys: And Their Valley of Dreams (邦訳: デイビッド・A・カプラン, シリコンバレー・スピリッツ, ソフトバンク パブリッシング), 2000 [2] ジョー・ティッド他, イノベーションの経営学, NTT出版, 2004 Lewis Branscomb and Philip Auerswald, Between Invention and Innovation, NIST GCR 02-841, 2002 [3] Geoffrey A. Moore, Crossing the Chasm (邦訳: ジェフリー・ムーア, キャズム, 翔泳社, 2002) [4] Clayton Christensen, The Innovator’s Dilemma (邦訳: クレイトン・クリステンセン, 翔泳社, 2000) [5] Clayton Christensen, Seeing What’s Next (邦訳: クレイトン・クリステンセン, ランダムハウス講談社, 2005) [6] ダンカン・ワッツ, スモールワールド・ネットワーク, 阪急コミュニケーションズ, 2004 [7] アルバート・バラバシ, 新ネットワーク思考, 日本放送出版協会, 2002 公文俊平, 情報社会学序説, NTT出版, 2004 [8] クレイトン・クリステンセン, 明日は誰のものか, ランダムハウス講談社, 2005 クリス・アンダーソン, ロングテール, 早川書房, 2006 [9] ヘンリー・チェスブロウ, 「Open Innovation」, 産業能率大学出版部, 2004 [10] スティーブ・Y・西浦, 「リテンションストラテジー」, かんき出版, 2001 [11] Timmons, et al., “New Venture Creation - Entrepreneurship for the 21st Century - ”, McGraw-Hill Irwin, 2006 [12] John L. Nesheim, “High Tech Start Up”, The Free Press, 2000

その他(授業外学習の指示・オフィスアワー等)

受講者が目的意識をもって今後の専門領域を学習でき、卒業後に実践的な応用ができることを講義目的とする。
開講時限の前後の1時間を原則としてオフィスアワーとする。その他の時間についてはメールによるアポイントを経ることとする

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