1. 現在の位置 : ホーム
  2. 提供科目
  3. 2010年度の科目
  4. イノベーションマネジメント基礎

イノベーションマネジメント基礎Theories on Technology Development

授業の概要・目的

研究や技術開発に関する理論を体系的に概観する。受講者は、事務系、技術系を問わず、また製造業志望、非製造業志望も問わない。イノベーションや価値創造の背景や論理が理解できるよう、講義する。各回のテーマやトピックスは、経営学の諸理論と技術開発との関連がよく理解できるよう選択されている。たとえば、中央研究所の意義、「研究」・「開発」分類、製品アーキテクチャ論、マーケティングと技術開発、ナレッジマネジメントと技術開発、戦略論と技術開発、経営組織と技術開発、日本型経営と日本人論、技術者の倫理、などなど。
授業計画と内容
項目 回数
イントロダクション
・イノベーションとは ・経営とは ・自然科学と社会科学
 １
「パラダイム」
・『科学革命の構造』 ・『科学的発見の論理』		 1
中央研究所の成立と今後
・『中央研究所の時代の終焉』 ・コーポレートR&DとディビジョンR&D
・OECDによる定義 ・セレンディピティー ・リニアモデルと連鎖モデル		 2
「オープンイノベーション」
・オープンイノベーションとクローズドイノベーション		 1
「イノベーションのジレンマ」
・『イノベーションのジレンマ : 技術革新が巨大企業を滅ぼすとき』
・『イノベーションへの解 : 利益ある成長に向けて』		 2
マーケティングと技術開発
・“Marketing Myopia” Harvard Business Review, 1960.
・STP（Strategy/Target/Positioning）マーケティング		 2
ナレッジマネジメントと技術開発
・知の伝達の成否 ・コンカレントエンジニアリング		 1
戦略論と技術開発
・戦略とは　 ・合理性、非合理性、愚直、
・技術者の評価とモチベーション、デュアルラダー		 2
日本型経営と日本人論
・テクノヘゲモニー　・技術担当者のメンタリティ　・西洋との対比		 1
技術者の倫理観/ラップアップ　Q&A
・科学における不正行為
・ラップアップ　Q&A		 2
履修要件
（経営管理大学院からの履修者向け）受講についての必要な予備知識
経営戦略、組織行動、マーケティングを履修していることが望ましいが、必須条件ではない。その他、技術経営（専門）、研究・技術開発マネジメント(展開)、事業創成（専門）、ベンチャー企業論（専門）、ベンチャーキャピタル経営論（専門）、事業創成管理(展開)、知財マネジメント(展開)、起業モデル(展開)などの受講を推奨する。
予備知識
成績評価の方法・基準
主として企業で行われる技術開発を、経営学のコンテクストで整理し、体系化したものとして理解する。
履修生は、技術系であろうと非技術系であろうと、また製造業志望であろうと非製造業志望であろうと、経営学の基本的な概念や用語についての理解を得る。さらには、履修生それぞれにとってのイノベーションや価値創造の背景や論理として、深い理解を得ることをより高い目標とする。

【成績評価の方法・基準】 下記の順に考慮して決定する予定。
  1. 前半終りの演習（小テスト形式）
  2. 期末レポート
  3. 授業への貢献（よい質問をすることなど）
  4. 出席
30％程度
30％程度
20％程度
20％程度
教科書
指定しない。
（授業で用いるものは、適宜配布する。下記「参考文献」参照）
参考書等
・榊原清則「展望論文：日本の技術経営」、2003年10月．
・Kuhn, T. S., The Structure of Science Revolutions, The University of Chicago、1962（中山茂訳『科学革命の構造』みすず書房、1971年）【補章- 1969年】
・Rosenbloom, R.S. & W.J. Spencer, 1996（『中央研究所の時代の終焉』日経BP社、1998年）.
・前川・博士論文「研究開発マネジメント：リスクと資源投入」2007年．
・Klein, S.J., “Innovation is not a linear process,” Research Management, Vol.28, No.4, July-August, pp.36-45, 1985.
・藤本隆宏「組織能力と製品アーキテクチャ」『組織科学』第36巻第4号、11-22頁、2003年．
・Levitt Theodore， “Marketing Myopia,” Harvard Business Review, 1960.
・Christensen, Clayton M. 1997（『イノベーションのジレンマ: 技術革新が巨大企業を滅ぼすとき』翔泳社、2001年）.
・加護野忠男『日本型経営の復権』PHP研究所、1997年．
・薬師寺泰蔵『テクノヘゲモニー - 国は技術で興り、滅びる』中公新書、1989年．
・三品和広『戦略不全の論理：慢性的な低収益の病からどう抜け出すか』東洋経済新報社、2004年．
・金井壽宏『変革型ミドルの探求』白桃書房、1991年．
・村松秀『論文捏造』中公新書、2006年．
URL
その他（授業外学習の指示・オフィスアワー等）
開講時限の前後の1時間を原則としてオフィスアワーとする。その他の時間についてはメールによるアポイントを経ることとする。

センター提供科目一覧に戻る